マイホームを購入する際に大多数の方が利用する住宅ローン。

返済計画を立て長期間にわたって返済するこの住宅ローンは実は利用するには諸費用が掛かることをご存じでしたか？

物件の金額以外にもかかる諸費用にはどんなものがあって、どれくらいの費用が掛かるのかしっかりと把握しておくことはマイホーム購入において非常に重要なことです。

住宅ローンにかかる費用にはどのようなものがあるかご説明いたします。

融資手数料

住宅ローンを借りる時に金融機関へ支払う手数料です。金額としては3万～5万円が多いですが、ネットバンクなどの低金利の住宅ローンでは融資額の2.2％の手数料が必要なところもあります。

この場合、仮に1000万円借り入れたとすれば手数料は22万円です。

金融機関によって支払う必要のある金額に差がありますので、事前にいくら支払う必要があるのかを確認して準備しておくことが大切です。

火災保険料

住宅ローンの審査をパスするためには火災保険の加入が必要です。

火災保険にかかる費用は、保険をかける対象の物件が木造か耐火性のあるコンクリートかといった要素や、火災で焼失した際の補償範囲や補償額といった要素によって変わってきます。おおよそ15～50万円程度の費用が掛かります。

加えて地震保険にも加入するのであれば別途その費用もかかることになります。

団体信用生命保険料

団信と呼ばれることの多い団体信用生命保険ですが、その内容は住宅ローン債務者が万が一死亡や、高度障害を負ってしまった場合に保険会社から支払われる保険金で住宅ローンを完済する仕組みになっています。

一部金融機関を除いては加入が義務とされています。特約を付けることによって、死亡と高度障害状態以外にも疾病を原因として働くことができなくなった場合にも保険金が下りるようにできます。

団信の保険料は住宅ローンの金利の中に含まれていることが大半なので、追加で保険料を支払うということはほぼありません。

ローン保証料

住宅ローンを借入する際には連帯保証人を立てる必要がある可能性が存在します。

住宅ローンを利用した借入金額は高額になることが大半ですので、個人で連帯保証人になってくれる人がいないという場合もあり得ます。

親族、親戚に保証人をお願いするケースも多いですが、万が一ケガや病気で働けなくなった、給与が減ってしまった場合の支払いのリスクを考えると、身内といえども避けられる方が多いです。

債務者本人も身内に迷惑をかけたくないと考えて頼まない方もいます。

そういったケースで利用されるのが保証会社です。保証会社に保証料を支払うことで連帯保証人になってもらい、有事の際には保証会社が金融機関への返済を行います。

ただし、債務者の返済義務がなくなるわけではなく、返済先が金融機関から保証会社へ変わるだけです。

保証会社による保証が必要ない金融機関や住宅ローンもありますが、その分審査が厳しくなることがあります。返済能力を測る基準として年収や勤続年数など細かな基準が設定されています。

高額な債務の保証なのでローン保証料も高額で、借入高に比例して増減するが借り入れ1000万円に対しておおよそ20万円ほどの保証料が掛かります。

支払いに関しても、マイホーム購入時に一括で支払う方法や、金利に上乗せして支払う方法もあります。

この様に保証料も高額で支払い方法も複数ある住宅ローン保証料は、いざ住宅ローンを利用しようとしたときに戸惑ってしまう方も多くいらっしゃいます。

事前に支払い方法のメリットデメリットを比較して、ご自身のライフプランに合わせた計画を立てておくことが重要です。

代表的な住宅ローン費用としてはこれらの様なものがあり、住宅ローン契約時の印紙代などもすべて合わせると高額になってきます。

マイホーム購入費用やその他諸経費がかかる中で、住宅ローンの諸経費がさらに必要になりますので負担は大きなものとなります。ですので、住宅ローンの費用も節約し、負担を減らしていくことが重要です。

火災保険料は補償内容を精査することで保険料を抑えることができます。団信は生命保険に加入されている場合、保証内容が被らないようにすることも大切です。

住宅ローンを利用する方のそれぞれの状況に合わせたプランニングを行うことで、住宅ローンの費用を削減し、賢くマイホームを購入することができます。

ただ、なかなか自分だけではそういったプランニングをするのは難しいと感じる方が多いでしょう。

大きな買い物で失敗しないためにも、不動産会社に相談に行くべきです。

あなたの情報を客観的に分析し、豊富な経験からぴったりの提案を受けることができます。

また、初期段階で相談に乗ってもらうことによってマイホーム購入時のアドバイスはもちろんのこと、長期的なスパンでリフォーム等の手助けもしてもらえます。

購入時の疑問点や不安を解消するためにも、成約実績が多く、顧客満足度が高い不動産会社に相談しましょう。